地震が多い日本では、住宅の耐震性をどの程度確保しているかが、家族の命と財産を守るうえで最も重要なテーマの一つです。特に1981年（新耐震基準）以前の住宅や長年住み続けて劣化した住宅では、耐震リフォームが安全性を大きく左右します。
この記事では、現況診断の方法（壁量計算・劣化・基礎）→耐震補強工法→断熱や間取りとの同時最適化まで、耐震リフォームの基本を整理して総合的に解説します。
築35年の家で耐震診断を受けたところ壁量不足が判明し、耐力壁追加と金物補強を実施。揺れの体感が明らかに減り、安心して暮らせるようになりました。
基礎に亀裂があり補強を優先。エポキシ注入と増し打ち工法で強度が改善され、同時に屋根も軽量化。補強後の安定感が段違いで依頼して良かったです。
耐震と断熱を同時に行ったことで、室温が安定し光熱費も減少。壁を開けるタイミングを一度で済ませたのでコストも抑えられ、生活の質が大きく向上しました。
みんなの声としては「築35年の家で耐震診断を受けたところ壁量不足が判明」「基礎に亀裂があり補強を優先」「耐震と断熱を同時に、壁を開けるタイミングを一度で済ませたのでコストが抑えられた」などが見られました。
現況診断（壁量計算／劣化度／基礎）
耐震リフォームは「いきなり工事」ではなく、必ず**現況診断（耐震診断）**からスタートします。
ここでは、診断の流れとポイントをわかりやすく説明します。
壁量計算（水平力に対して倒壊しにくいか）
木造住宅では「壁量」が耐震性を左右します。
壁量とは、地震の横揺れに抵抗する耐力壁の量のことです。
診断では次を確認します。
- 建物の平面形（南北・東西のバランス）
- 耐力壁の種類（筋交い／合板／耐震パネル）
- 壁の配置（偏りがないか）
- 1階と2階の柱位置が揃っているか（直下率）
特に重要なのが**バランスの悪い壁配置（偏心）**です。
たとえば片側だけに耐力壁が集中していると、地震時に建物がねじれ、損傷しやすくなります。
劣化度の調査（構造材・外装・防水）
耐震性能は「新築時の強さ」ではなく、「現在の状態」で判断しなければ意味がありません。
劣化があると木材や金物の強度が大きく低下するため、以下を調査します。
- 土台や柱の腐朽
- シロアリ被害
- 屋根の雨漏り跡
- 外壁クラック
- 梁や柱の仕口の緩み
腐朽が進んだ構造材は、壁量が足りていても本来の強度が発揮できません。
診断結果によっては、耐震補強と同時に構造材の交換・補修が必要なケースもあります。
基礎の状態（割れ・鉄筋・強度）
地震時の揺れは、まず基礎が受け止めます。
そのため基礎の診断は非常に重要です。
- コンクリートのひび割れ（ヘアクラック／構造クラック）
- 幅1mm以上の大きな亀裂の有無
- 鉄筋が入っているか（古い住宅は無筋が多い）
- 湿気や劣化による強度低下
- アンカーボルトの本数・状態
特に1970年代以前の住宅では、無筋基礎が多く、耐震補強前に基礎補強を優先すべきことがあります。
増築と構造補強は密接に関係するため、増築を検討する場合は構造と法規を先に確認する必要があります。
工法（耐力壁増設／金物／基礎補強／屋根軽量化）
診断結果に基づき、必要な耐震補強工事を組み合わせて実施します。
代表的な工法を順に解説します。
耐力壁の増設（最も効果が大きい補強）
耐震補強で最も一般的かつ効果的なのが、耐力壁の増設です。
使用する材料は大きく分けて以下のタイプがあります。
- 筋交い（たすき掛け）
コストが比較的抑えられ、強度も十分。 - 構造用合板（OSB／ダイライト）
面で支えるため変形に強い。 - 耐震パネル（K型フレームなど）
強度が非常に高く、狭いスペースでも大きな効果。
壁量が不足している方向に耐力壁を追加し、建物の揺れやねじれを抑えます。
接合部金物の補強（引き抜き防止）
柱と梁、柱と土台、筋交いと柱などの接合部を金物で補強します。
- ホールダウン金物
- 筋交いプレート
- 羽子板ボルト
- 山形プレート
地震時には柱が土台から引き抜ける力が働き、この金物補強がとても重要になります。
基礎補強（ひび割れ補修・増し打ち）
基礎の劣化がある場合は、耐震補強よりも先に基礎補強が必要です。
- エポキシ樹脂注入による亀裂補修
- 鉄筋を追加してコンクリートを増し打ち（抱き合わせ工法）
- 布基礎→ベタ基礎への改修（大規模）
基礎が弱い状態では、壁を補強しても十分に効果が発揮されません。
屋根軽量化（瓦→金属屋根など）
建物は「重いほど揺れが大きくなる」ため、屋根材の軽量化は耐震性向上に大きく寄与します。
瓦屋根 → ガルバリウム鋼板
に変更するだけで、重心が下がり、地震時の揺れが大幅に低減します。
建て替え・大規模改修・耐震補強のどれが最適かを判断する基準を解説しています。
耐震 × 断熱 × 間取りの同時最適化
耐震リフォームは単独で行うより、断熱リフォームや間取り変更と組み合わせると効率が良いケースが多くあります。
ここでは、同時施工のメリットを整理します。
壁を開けるタイミングを共有できる
耐震補強も断熱改修（断熱材の入れ替え）も、壁を開けて施工する工事です。
別々に行うと以下のようなムダが発生します。
- 解体費用の重複
- 内装復旧の二重発生
- 工期の延長
同時に行えば、コストを抑えながら性能向上ができます。
水回りの移動を伴う間取り変更と相性が良い
キッチンや浴室の移動は構造壁の確認が必要ですが、耐震補強と同時であれば、壁の位置変更を一緒に計画できます。
- 耐震壁を意識した間取り再構成
- オープンキッチン化
- 廊下を減らして回遊動線化
耐震性と暮らしやすさを同時に高水準で実現できます。
間取り変更と耐震性能のバランスを維持する設計ポイントを解説しています。
省エネ性能（断熱・気密）も同時に底上げ
断熱リフォームと合わせると以下の効果が見込めます。
- 冷暖房費の削減
- 結露による木材劣化の防止
- 室温のムラを減らし快適性向上
「耐震×断熱×省エネ×間取り」をまとめて行うことで、築古住宅でも快適さと安全性を同時に獲得できます。
耐震リフォームの費用目安
工事規模により大きく異なりますが、代表的な費用は以下です。
| 工事内容 | 費用相場 |
|---|---|
| 耐震診断 | 5〜15万円 |
| 耐力壁の追加 | 20〜50万円／1か所 |
| 金物補強 | 10〜20万円 |
| 基礎補強 | 30〜150万円 |
| 屋根軽量化（葺き替え） | 80〜150万円 |
| 外壁断熱＋耐震補強セット | 150〜300万円以上 |
築年数や構造、施工範囲によって金額が変わるため、複数社の見積もりを比較することが必須です。
増築と耐震補強を同時施工する場合の総合的な費用イメージがつかめます。
施工業者選びのポイント
耐震補強は、一般のリフォーム業者では対応できないこともあります。
以下のポイントを確認しましょう。
- 木造住宅耐震診断士が在籍している
- 補強方法の説明を構造図で示せる
- 補強前後の耐震計算書を出してくれる
- 施工実績が豊富
- 金物・耐力壁の仕様を明確に説明できる
説明が曖昧な業者は避け、専門性の高い業者に依頼しましょう。
まとめ：まずは現況診断 → 相見積もりが基本
耐震リフォームは、建物の安全性を根本から改善する最重要リフォームです。
ただし、診断内容・補強箇所・補強方法によって費用は大きく変わります。
そのため、以下の手順を必ず押さえましょう。
- 耐震診断を受ける（現況把握）
- 複数の補強方法を比較する
- 専門業者による相見積もりを行う
複数の視点で診断結果と補強案を比較することで、最適なコストで最大の効果を得ることができます。